左足関節脱臼骨折による30日間の入院で入院費はいくらかかったか？

今、受験生以上に「滑る」「転ぶ」ということに敏感な渡邊です。
まだまだ骨折ネタ引っ張りますよ。
生まれてこのかた今回の様な長期入院は初めてだった訳で、気になってくるのが入院費。
こんなことにならなければ知ることのなかった制度の存在もあり、かかった入院費やおさえておくべきポイントを公開してみます。
不幸にも同じ様な目に遭ってしまった方のご参考になれば幸いです。

左足関節脱臼骨折による30日間の入院費

それでは早速この度の入院で発生した全費用を公開します（ただし下記には家人の見舞いによる交通費・食費や快気祝い等その他諸経費は記載しておりません。また幸い空きベッドがあり差額ベッドには入っていません）。

診断名 : 左足関節脱臼骨折（左足外果骨折, 左足後果骨折, 左足関節内側靭帯断裂）
入院期間 : 2017年1月10日〜2月9日

はい、1,632,448円です持ってけドロボー。
だいたい想像はついてましたが結構引いちゃう金額ですよね？
ただ、下記に記載した健康保険と高額療養費制度を利用したおかげで、実際の窓口支払額は 182,041円 でした。
僕の場合は入院日数30日間でも、月をまたいでいるので単月内入院より高額になります。
窓口支払額に快気祝い代などの諸経費をざっくり合計すると自己負担額は約300,000円 といったところです。

正直クソみたいに痛くて、西野カナさんの会いたくて会いたくて震えるばりに、痛くて痛くて全身に震えが走り、オペまでの待ち時間の間「こんだけ痛くてまだ待たなきゃいけないんだったら、いっそのこと今すぐ足を切断しちゃってくれ！いや、いっそのこと切腹！いや(以下ループ)」とか冷静な思考が出来ない程でしたので、あの痛みを治して頂けた対価として考えたら、この程度の金額でいいんですか？という気持ちしかありません。
ウソです。
痛かったのは本当ですが、なんぼでもお安くしてもらえた方がありがたいってのがゲスな人情ってやつです。
では、入院費をお安く抑えるポイントを挙げていきます。

健康保険

日本は国民皆保険制度の国なので、健康保険は日常的にお世話になってますね。
医療機関に行った際に健康保険証を提出すると、成人であれば医療費の3割、70歳以上は原則2割を負担すればいい制度になっています。
これは当然ながら入院時にも利用することができます。
入院時にかかる治療費や食事代なども同様に負担してくれるのです。

例えば、本来かかった医療費を約150万円とすると、健康保険を利用して自己負担額が約45万円になります。
ここから後述の高額療養費制度を利用すると、実質負担額はさらに減ります。
状況にもよるため一概には言えませんが、8万円/月程度まで抑えられる場合もあるようです（僕のように月をまたぐとさらに8万円ほどお高くなります）。

また、健康保険は入院だけでなく診察や検査、在宅看護などにも対応しています。
ただし美容目的の手術や、予防注射、健康診断、人工妊娠中絶など、負担できない場合も例外的にあるので、整形を志す現在惜しくて将来美人候補の方々は注意した方がよさそうです。
普段はせいぜい風邪で受診するくらいで、その恩恵を受けている実感に乏しかったりしますが、健康保険は医療に関わるあらゆる場面で経済的に助けとなってくれる頼もしい制度であるといえます。
国民皆保険って素晴らしいね！

高額療養費制度

さらに素晴らしい制度。
高額療養費制度は文字通り「健康保険制度を使っても医療費が高額になった際、ある一定のラインに達するとお金を負担してくれるもの」です。
これも非常に頼もしい制度で、公的医療保険制度のひとつになります。
この制度により、一度に数百万円という医療費を支払う必要はなくなります。
支払われる限度額は、かかった医療費と月収に応じて決まる様です。

ここで注意しておきたいのは、差額ベッド代や食事代などは医療費に含まれないことと、平成27年度1月より制度が変更になった点です。
平成26年12月の診療分までは、70歳未満は収入によって3つに区分されていましたが、変更後5つの区分になりました（70歳以上の方は平成27年1月以降も変更はなく、3区分のままです）。
具体的には以下の通りです。
自己負担の限度額は下記のような計算式で算出することができます。

• 標準月収83万円以上の方 252,600円 +（総医療費 – 842000円）× 1％
• 標準月収53万円～79万円 167,400円 +（総医療費 – 558000円）× 1％
• 標準月収28万円～50万円 80,100円 +（総医療費 – 267000円）× 1％
• 標準月収26万円以下 一律57,600円
• 低所得者層 35,400円

（多少の誤差が生じることもありますのでご注意ください。）

窓口支払額との差額は、被保険者がそれぞれの医療保険の保険者（健康保険組合, 全国健康保険協会, 共済組合, 市町村等）に支給申請すれば後日払戻されます。
また、入院する前や入院中に手続きを取ることで、窓口支払の時点で高額療養費が適用された額だけを支払うことも可能です。
手続きは、事前に保険者に「健康保険限度額適用認定申請書」を提出し、「健康保険限度額適用認定証」の交付を受け、入院する際もしくは入院中に医療機関窓口に認定証と被保険者証を提出すればOKです。
この「健康保険限度額適用認定証」、僕が交付されたものには2017年1月1日から12月31日までの一年間が有効期限として記載しておりますので、一般的にも一度交付してもらったものは同一年で使用可能であり(期首日がいつに設定されるのかは不明ですが)、また考えたくもありませんが、万が一別の病気で今年入院するハメになっても、期限内は使用出来るものと思われます。
医療費が高額になりそうな際は、積極的にこの制度を利用し負担を軽減するのが吉です。

ちなみに差額ベッド（特別室）代について、厚労省の通知は以下の通りであり、病院側は患者が「希望」し「同意」しない限り保険の範囲内でしか入院費は請求できません。

• 特別室の利用は、入院患者の自由な選択と同意に基づく
• 病院が特別室料金を請求できるのは、患者側の希望がある場合に限る
• 救急患者や手術後など、治療上の必要から特別室へ入った場合は料金を請求できない
• 医療機関は特別室の設備や構造、料金などについて説明し、料金などを明示した同意書に患者の署名が必要
• 受付窓口や待合室など医療機関内の見やすい場所に、差額ベッドの数や料金を掲示する

保険適応外の装具は全額負担なのか？

上記の表でも分かるように”装具”（サポーターやコルセットの類い）は保険適応外です。
結果的にこれは窓口支払時に全額負担しなければなりませんが、これも相応の手続きを踏めば後に控除されます。
病気やケガの治療のため医師が必要と認めたことにより治療用装具を装着した場合は、医師の意見書等と共に「健康保険被保険者療養費支給申請書」を提出することにより、装具購入費用（国の基準による算定額）から一部負担金相当額を控除した額を療養費として支給されます。
それにしてもこの装具、全く同じものがネット上で7,000円程で購入できるのに、請求金額が16,348円というのは若干腑に落ちないのですが、自分が身を置いている医療業界というのはとても怖くて闇の深いところだなと再実感したところです。
今後本格的に業務に復帰したら、以前同様ぼったくって医療業界で暗躍したいです（あっ。

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医療保険

その他、自ら医療保険に加入し入院費用の負担を軽減することもできます。
多少は国の負担があるとはいえ、いきなり高額なお金を支払うことは経済的にも精神的にも大きな負担となります。
「万が一のために医療保険に入っている」ということ自体が、まさにお守りのような安心感です。

今は各社いろんな特約をオプションにしたりできますし、僕も生命保険の特約として加入していた医療保険が適応になる見込みです（多分）。
多分というのは、僕の自慢の超優秀な弟がそれ系の仕事を生業にしており、過去彼の口車に乗せられて（でも説明はあんまり僕の頭に入っていなかったのですが）僕がいなくなった時家内と子供たちに少しでもまとまったものが残ればと、まさにお守りというか、僕自身に給付されることはないであろう前提で、結構ランクの高い保険に加入していたのです。
ぶっちゃけちゃうと、はじめに記載した雑費含めた自己負担の合計約300,000円分、加入している医療保険からの給付額で余裕でおつりが発生する契約内容です。
毎年支払いの時は「クソ高けーなおい」とか思っていましたが、今回の入院でさすが良い保険だなあと実感している次第です。
と同時に、こりゃ保険金詐欺無くならない訳だわとも思いました。
ちなみに我が弟には、家内と子供二人の保険に関しても、僕のよりもさらに上級なプランに加入させられました。
彼は僕よりも営業上手な様です。

余談になりますが、昨今経済週刊誌やマネー雑誌などを読んでいると、「医療保険なんて必要ない」と唱えるファイナンシャルプランナーや保険セールスマンが増えてきています。
これがなかなか説得力のある内容で、おかげで僕は（自分が加入しているにも関わらず）完全なる医療保険不要論者でした。
上述のように、日本は国民皆保険制度の国ですし、高額療養費制度を利用すれば自己負担額は高額にはなりません。
また入院・療養で業務が出来なくなると収入が止まってしまうため、長期に及べば入院費の支払いどころか生活自体が怪しくなってしまいますが、僕は小物のサラリーマンですから傷病手当金制度でそこまで心配する必要もありません（大物の自営業者の方は傷病手当金制度は利用できないようですが）。
そもそも150万円程度の、ある程度すぐに動かせる貯蓄があればそれなりの入院にも対応できます。
それなりに貯蓄のある人にとってはやっぱり医療保険は不要だと思います。
富裕層でなくても100万円強の額なら貯蓄している人も少なくないでしょうし、保険に加入したとしても保険料の元を取るのは難しいと思うからです。
医療保険に対する月々の支払いをそのまま貯蓄に回した方が賢明という声にも概ね同感です。
保険の基本は相互扶助とは言うものの、めちゃくちゃひねくれた言い方をすれば、ほとんどの人が損をしているからこそ保険が商売として成り立つ訳ですからね。
国の公的医療制度で充分だと感じます。

それでは何故僕は加入している保険を解約していないのか？
医療保険不要論を支える大黒柱というか根底は高額療養費制度の存在な訳ですが、国の財政が逼迫している中で、こんな大盤振る舞いのような制度をいつまでも継続することができるのか？という根本的な疑問を感じてしまうのです。
さすがに廃止まではいかないでしょう。
廃止してしまうということは、お金のない重篤な患者は入院するなと言っているようなものですからね。
しかし、自己負担額の上限が上がる可能性は充分にあるんじゃないかと思います。
では高額療養費制度が改悪されそうな動きが出たら、そのときに改めて医療保険を検討すればいいんじゃないでしょうか？
それもそうなのですが、その時に引っかかるのは保険料と僕の年齢です。
少なくとも僕はシニア世代と呼ばれる年代になっているでしょう（今年40歳だから既にシニア扱いなのかもしれませんが気持ちはヤングのままだZeee）。
定期型でも終身型でも、30代前半と40代とでは保険料がまったく異なります。
また、今は健康(←推定)ですが近い将来身体を壊していないとも限りません。
そうなると保険の加入そのものが難しくなります。
健康体で保険料も安価だった20代の頃に契約した保険を、このまま継続しておくのはど真ん中の正解ではないかもしれませんが、少なくとも間違いでもないと思えるのです。

まあいろいろとごたくを並べてはいるものの、保険は「お守り」の気持ちで引き続き加入しているというのが現状であり本音です。
神社で買う神頼みのお守りと違い、いざというときにはきちんと効力を発揮してくれるお守りですし、生命保険とセットですから払い続けた保険料はいずれ家族に還元できるという考え方がベースになっています（ペイできる訳ではないけどね）。
なんだか保険屋さんとかファイナンシャルプランナーの人のような記事になってしまいましたが、実際自分が「お守り」のお世話になると、なんだかんだで保険加入してて良かったと思いました。
なんぼでも戻ってくるものがあった方がありがたいですからね。

本日のリハビリで左足への荷重が体重の三分の二となり、松葉杖が片側不要となりました。
来週の診断次第でようやく松葉杖フリーになれそうです（筋肉が硬くなっているので、松葉杖フリーになってからしばらくは痛みを伴うらしいですが…）。
自分の備忘録として具体的な金額まで書き起こしましたが、二度と自分でこのエントリーを参照したくはありません。
願わくばこのエントリーが、将来どなたかのお役に立てれば幸いです(誰も入院せず、この記事が誰のお役にも立たないことこそが本当は最良なのでしょうが)。